BtoBの新規商談を営業や紹介に頼ってきたものの、最近は相談が減ってきた――そんな悩みを抱えていませんか。
リード獲得の方法を調べても、SEO・広告・展示会と選択肢が多く、何から手を付けるべきか決めにくいものです。
予算も人手も限られ、すべてを試す余裕まではない、という方も多いのではないでしょうか。
本記事では、13のリード獲得方法を「費用」「成果までの期間」「止めても残るか」の3つの軸で比較。
自社が軸にする方法1つと補助の方法1〜2つの選び方、始める手順までを解説します。
生成AIやAI検索という新しい接点からリードを得る方法も、支援事例と計測方法を添えて取り上げました。
LUMENOは、AI検索最適化(AIO)の支援会社です。
AIOとは、ChatGPTやGoogleのAI Overviewなど、AIの回答の中で自社を候補に挙げてもらうための取り組みのこと。
無料AIO診断で現状のAI引用状況を確かめるところから始め、施策の実行、社内で回せる体制づくりまで一貫して支援しています。
この記事の結論
リード獲得の方法は、接点のつくり方によって「見つけてもらう」「広告・媒体で届ける」「会いに行く」の3タイプに分かれます。
どのタイプを選ぶかで、かかる費用、成果が出るまでの期間、施策を止めたあとに何が残るかが大きく変わるためです。

「見つけてもらう」は、課題を調べている人に、検索結果やAIの回答、資料、外部メディアを通じて自社を見つけてもらう方法です。
SEO記事・AI検索対策・ホワイトペーパー・ウェビナー・SNS運用・プレスリリースの6つが該当します。
公開した記事や資料が残り続けるため、成果までに時間はかかるものの、施策を止めても資産として残るのが特徴。
「広告・媒体で届ける」は、費用を払って広告枠や比較サイトに載せ、自社から情報を届けにいく方法です。
リスティング広告・SNS広告・比較サイト(資料請求サイト)の3つが該当し、出稿すればすぐに件数が出やすくなります。
その一方で、出稿を止めた時点で流入も止まってしまう点には注意が必要です。
「会いに行く」は、営業担当が展示会・電話・手紙・紹介などを通じて、狙った企業に直接接触する方法を指します。
該当するのは、展示会・テレアポ(フォーム営業)・手紙(DM)・紹介(パートナー連携)の4つです。
接触する相手を自社で選べる反面、1社ずつ働きかけるため、人手と時間の負担は大きくなりやすいといえます。
リード獲得とは、自社の商品やサービスに関心を持つ見込み顧客(リード)の連絡先を得て、商談の入口をつくる活動です。
連絡先が分からなければ、こちらから情報を届けることも、商談を打診することもできません。
資料ダウンロードのフォームに会社名やメールアドレスを入力してもらう、展示会で名刺を交換する、といった行動がリード獲得の代表例。
売上の手前にある「商談の入口」を増やす取り組みだと考えると分かりやすいでしょう。
リード獲得は、そのあとに続く「育成」「選別」とは役割が異なります。
連絡先を得たあと、育成(リードナーチャリング)でメールや資料を通じて関心を高め、選別(リードクオリフィケーション)で検討度合いの高い相手を見極めて営業に渡す、という流れです。
本記事が扱うのは、このうち最初の「獲得」。
育成と選別の進め方は、獲得後の連絡と育成・選別の流れを決めておくで触れます。
なお、「リード獲得」は、マーケティング用語の「リードジェネレーション」とほぼ同じ意味で使われることが多い言葉です。
本記事でも同じものとして扱います。
13のリード獲得方法は、「費用」「成果までの期間」「止めても残るか」の3つで比べると、違いがはっきり分かります。
中小・ベンチャー企業では予算にも人手にも限りがあり、いつまでに成果が必要かも会社によって異なるためです。
下の表は、それぞれの方法を3つの軸で整理したもの。
費用は金額ではなく、方法どうしを比べた相対的な目安で示しています。
「止めても残るか」は、施策をやめたあとも記事や資料、関係性などが残り、問い合わせにつながる可能性があるかを表す項目です。
| 方法 | タイプ | 費用感 (低・中・高) |
成果までの期間 | 止めても残るか | 向く商材 |
|---|---|---|---|---|---|
| SEO記事 | 見つけてもらう | 中 | 長い | 残る (記事が検索結果に残る) |
・課題が検索されている商材 ・検討期間が長い商材 |
| AI検索対策 | 見つけてもらう | 中 | 長い | 残る (AIが参照する情報が残る) |
・AIに比較・相談されやすい商材 ・業務システム・SaaS(インターネット経由で使う業務ソフト)など |
| ホワイトペーパー | 見つけてもらう | 中 | 中程度 | 残る (資料を使い回せる) |
・検討初期から情報収集される商材 |
| ウェビナー・セミナー | 見つけてもらう | オンライン:低 対面:中 |
中程度 | 録画を資料として残せる | ・説明が必要な商材 ・専門性を伝えたい商材 |
| SNS運用 | 見つけてもらう | 低 | 長い | 残る (発信とフォロワーが蓄積される) |
・認知を広げたい商材 |
| プレスリリース・外部メディア掲載 | 見つけてもらう | 低 | 中程度 | 残る (掲載記事が残る) |
・新サービスや実績を発表できる商材 |
| リスティング広告 | 広告・媒体で届ける | 高 | 短い | 残らない | ・今まさに探されている商材 |
| SNS広告 | 広告・媒体で届ける | 中 | 短い | 残らない | ・まだ探されていない商材 ・業種や役職で相手を絞りたい商材 |
| 比較サイト・資料請求サイト | 広告・媒体で届ける | 中 | 短い | 残らない | ・他社と比較検討されやすい商材 |
| 展示会 | 会いに行く | 高 | 短い | 残らない (集めた名刺は残る) |
・対象の業界がはっきりした商材 ・実物を見せたい商材 |
| テレアポ・フォーム営業 | 会いに行く | 中 | 短い | 残らない | ・狙う企業が明確な商材 |
| 手紙・DM | 会いに行く | 中 | 短い | 残らない | ・決裁者に直接届けたい高単価の商材 |
| 紹介・パートナー連携 | 会いに行く | 低 | 紹介元次第 | 関係は残るが、件数は安定しない | ・信頼関係が重視される商材 |
表の評価は一般的な目安で、商材や社内の体制によって変わる点に注意してください。
自社に合う組み合わせの選び方は、自社に合うリード獲得方法の選び方で、この3つの軸を判断基準にして解説します。
まずはこの一覧で、各方法の「お金・時間・残るもの」の違いをつかんでおきましょう。
なお、リード獲得の手法として紹介されることが多いものの、本記事の13の方法から外したものが3つあります。
メール配信は、すでに連絡先を得たリードを育てるための手段のため、獲得の一覧には含めていません。
LP(ランディングページ)やフォームの改善は、問い合わせを受け止める「受け皿」の整備にあたり、自社に合うリード獲得方法を選んで始める5ステップの手順4で取り上げる内容です。
テレビCMや交通広告などのマス広告は、中小・ベンチャー企業の予算規模では選択肢になりにくいと考えられるため、対象外としました。
自社に合うリード獲得方法は、商材・急ぎ度・使える人手の3条件から、軸1つと補助1〜2つに絞って選びます。
予算も人手も限られるなかで多くの方法に手を広げると、1つひとつに十分な手間をかけられず、どれも成果が出る前に止まってしまうおそれがあるためです。
判断の基準には、リード獲得方法13の一覧の3つの軸をそのまま使います。
商材の性質は「止めても残るか」と「成果までの期間」、急ぎ度は「成果までの期間」、使える人手は「費用」と運用の手間で見極める、という対応です。
ここでは、よくある4つのケースごとに、軸と補助の組み合わせ例を紹介します。

業務システムやSaaSのように高単価で検討期間が長い商材は、資産として残る「見つけてもらう」方法を軸にするのが向いています。
検討が長引くほど、買い手は何度も情報を調べ直し、そのたびに目にした会社を候補に入れていくと考えられるからです。
実際、IDEATECHが2026年3月に行った調査では、300万円以上のBtoB商材の導入に関わった307人のうち、検討を始めてから発注先を決めるまでに6か月以上かかったと答えた割合が41.4%にのぼりました(出典:Web担当者Forum(IDEATECH調査))。
半年以上の検討のあいだ広告を出し続けると費用がかさむ一方、記事や資料なら一度つくれば、検討の途中で何度も読んでもらえる可能性があります。
組み合わせの例としては、軸にSEO記事またはAI検索対策を置き、補助にホワイトペーパーやウェビナーを加える形。
課題を検索して記事にたどり着いた人や、AIの回答で社名を知った人が、資料やウェビナーで理解を深めて連絡先を残す、という流れをつくれます。
長い検討期間を味方にするには、止めても残る方法を軸に選ぶことが近道です。
今期中に商談を増やす必要があるなら、一覧表で「成果までの期間」が短い「広告・媒体で届ける」「会いに行く」方法を軸にしましょう。
「見つけてもらう」方法は成果が出るまでに時間がかかるため、目の前の商談不足を埋めるには間に合わない可能性が高いからです。
組み合わせの例は、商材によって次のように分かれます。
ただし、「広告・媒体で届ける」「会いに行く」方法は、出稿や営業活動を止めた時点で、新しい接点も止まります。
そこで、軸の方法と並行して、導入事例やサービス資料といった「受け皿」を整えておくことが欠かせません。
短期の商談は即効性のある方法で確保し、その間に受け皿を育てる、という役割分担で考えるとよいでしょう。
受け皿が必要な理由は、どの方法を軸にしても「見つけてもらう」受け皿が要る3つの理由で詳しく説明します。
新しいサービスで、その名前や解決する課題がまだ検索されていない場合は、検索を待たずに自社から届ける・会いに行く方法で知ってもらうのが先決です。
「見つけてもらう」方法は、課題や商材を調べる人がいて初めて効果を発揮するため、検索する人がほとんどいないテーマでは、記事を書いても読まれる機会がありません。
SEO記事の項目で紹介する支援事例も、検索ボリュームのないテーマの記事を量産して成果が出なかったケースです。
検索されているかどうかは、キーワードツールで月間検索数を調べれば分かります。
サービス名や、そのサービスが解決する課題を表す言葉を入力し、検索数がほとんど出てこなければ、まだ検索されていないテーマだと考えてよいでしょう。
組み合わせの例は、軸にSNS広告、補助にプレスリリース・外部メディア掲載を置く形。
SNS広告ならまだ探していない層にも業種や役職で絞って届けられ、プレスリリースなら新サービスの発表を第三者の記事として残せます。
狙う企業が決まっている場合は、軸をテレアポ・フォーム営業に置き換えるのも選択肢の一つです。
認知が広がり、サービス名や課題が検索されはじめた段階で、「見つけてもらう」方法を加えていくと考えると分かりやすいでしょう。
マーケティングを兼任で担当している、または少人数で回している場合は、資産になる方法1つと成果の早い方法1つを組み合わせる形が現実的でしょう。
2つの方法が、互いの弱点を補い合う関係にあるからです。
資産になる方法は、止めても記事や資料が残る一方で、成果が出るまでに時間がかかります。
成果の早い方法は、すぐに件数が出る反面、止めると流入も止まるのが弱点。
両方を1つずつ持てば、資産型が育つまでの商談を即効型で確保し、資産型から問い合わせが入りはじめたら即効型の比重を下げる、という進め方ができると考えられます。

たとえば、SEO記事またはAI検索対策を資産型として軸に置き、リスティング広告を即効型の補助として組み合わせる形です。
方法を増やすほど運用の手間も増えるため、使える人手が限られるうちは2つに絞り、それぞれを続けられる体制を優先しましょう。
「見つけてもらう」方法は、課題を調べている人に自社を見つけてもらい、問い合わせにつなげるタイプです。
公開した記事や資料、掲載記事が残り続けるため、成果が出るまでに時間がかかりやすいものの、施策を止めても資産として働き続けます。
このタイプに含まれるのは、次の6つ。
SEO記事は、課題を検索している人に答えとなる記事を届け、読んだ人の問い合わせにつなげる方法です。
SEO(検索エンジン最適化)とは、Googleなどの検索結果で上位に表示されるための対策を指します。
検索した時点で読者は自分の課題を自覚しているため、記事が役に立てば、そのまま書き手の会社が相談先の候補に入りやすいでしょう。
たとえば「勤怠管理システム 選び方」と調べた人に、選び方を解説した記事を届けるのが典型的な形。
注意したいのは、検索されていないテーマで記事を書いても、リードは増えない点です。
LUMENOが「コンテンツを頑張って書いているのに成果が出ない」という相談を受けて分析したところ、検索ボリューム(そのキーワードが検索される回数)が全くないテーマの記事ばかりを量産していました。
どれだけ丁寧に書いても、そのテーマを調べる人がいなければ、記事は読まれません。
書く前にキーワードツールで検索数を確かめることが、SEO記事で成果を出す前提です。
SEOとAI検索対策のどちらから始めるべきかは、「SEOとAIOはどっちを選ぶべきか」で詳しく解説しています。
AI検索対策は、ChatGPTやGoogleのAI Overviewが質問に答えるとき、その回答の中で自社を候補として挙げてもらう方法です。
AI Overviewとは、Googleの検索結果の上部に、AIがまとめた回答を表示する機能のこと。
こうした取り組みは、AI検索最適化(AIO)とも呼ばれます。
買い手が「◯◯に強い会社は?」とAIに相談したとき、回答に社名が出れば、検索結果を一つずつ見比べる前の段階で候補に入れてもらえる可能性があるのが利点です。
LUMENOが支援したEPICs株式会社では、AI経由の問い合わせが、支援を始めた時点の0件から4か月で月10件まで増えました。
AI経由かどうかは、GA4(Googleのアクセス解析ツール)での流入経路の計測と、問い合わせをくれた顧客への「どこで知ったか」の確認を組み合わせて判定した数字です(判定方法の詳細は、経路別に商談・受注まで追って予算を配分するで紹介)。
成果が出るまでの期間は、サイトの状態や商材によって変わると考えられます。
AIOの基本は「AIOとは」、具体的な進め方は「AIO対策の方法」で解説しているので、あわせてご覧ください。
ホワイトペーパーは、業務のノウハウや選び方のポイントをまとめた資料を無料で提供し、その引き換えにダウンロードした人の連絡先を得る方法を指します。
検討の初期段階で情報を集めている人は、すぐに営業と話す気はなくても、役に立つ資料なら連絡先を入力してでも手に入れたいと考えやすいからです。
IDEATECHの調査(2026年3月、回答者307人)では、発注先の候補リストをつくるときに参考にした情報源として、ホワイトペーパー・資料を挙げた割合が41.0%でした(出典:Web担当者Forum(IDEATECH調査))。
候補を絞り込む段階で読まれる資料を用意しておけば、比較の土俵に乗りやすくなります。
一度つくった資料は、サイトやメール、広告の受け皿など、さまざまな場面で使い回せるのも強みです。
ただし、資料そのものに人を集める力はないため、記事やSNSなど、資料の存在を知ってもらう経路とセットで考える必要があります。
ウェビナー・セミナーは、課題に関するテーマで講座を開くことで、申込の時点ですでに課題を持っている見込み顧客と接点をつくる方法です。
テーマに関心がある人だけが申し込むため、集まったリードの検討度合いが比較的高いと考えられます。
IDEATECHの同じ調査では、発注先の候補リストをつくるときの情報源として、ウェビナー・セミナーを挙げた割合が42.3%にのぼりました(出典:Web担当者Forum(IDEATECH調査))。
講師の説明を直接聞けるぶん、資料を読むだけよりも、自社の専門性を伝えやすい場といえます。
オンラインと対面の向き不向きは、次のとおりです。
オンラインで開催し、録画をアーカイブとして公開し続ければ、開催後も申込を受け付ける「残る」施策になります。
SNS運用は、X(旧Twitter)やFacebook、LinkedInなどの自社アカウントで継続的に発信して認知を広げ、指名検索や問い合わせにつなげる方法です。
指名検索とは、社名やサービス名で直接検索されること。
フォローしてくれた人の目に繰り返し触れることで、課題が生じたときに思い出してもらいやすくなると考えられます。
ただし、即効性は低い方法です。
投稿してすぐに問い合わせが来るものではなく、発信を続けて認知が積み上がってから、ようやく効いてきます。
兼任で運用する場合は、投稿の頻度を無理なく続けられる範囲に決めておくことが、途中で止まらないための前提です。
プレスリリースの配信や業界メディアへの掲載は、第三者からの言及を増やし、読者の信頼とAIの判断材料の両方を得る方法になります。
自社のサイトで自社を語るよりも、外部の記事で取り上げられるほうが、読者にとって客観的な情報に映りやすいからです。
AIに対しても、第三者の言及は意味を持ちます。
リンクの有無にかかわらずWeb上で社名が言及されることを「サイテーション」と呼び、これが増えるほどAIに認識されやすくなるとされています(出典:『これからはじめるAIO AI最適化の教科書』)。
新サービスの発表や支援実績、調査結果などが発信のきっかけになります。
一度掲載された記事はWeb上に残り続け、後から検索やAIを通じて見つけてもらえるため、このタイプに含めました。
「広告・媒体で届ける」方法は、費用を払って広告枠や比較サイトに自社の情報を載せ、見込み顧客に届けにいくタイプです。
出稿したその日から表示されるため、すぐに件数が出やすい点が最大の強み。
その一方で、出稿を止めた時点で流入も止まり、「見つけてもらう」方法のように資産としては残りません。
このタイプに含まれるのは、次の3つです。
リスティング広告は、特定のキーワードで検索した人に向けて、検索結果の上部に自社の広告を表示する方法です。
検索している時点で課題や欲しいものがはっきりしている「顕在層」に届くため、問い合わせにつながりやすいでしょう。
たとえば「勤怠管理システム 比較」と検索した人に、自社の勤怠管理システムの広告を見せる、といった使い方になります。
注意したいのは、クリック単価(広告が1回クリックされるごとにかかる費用)が上がりやすい点です。
リスティング広告は入札額や広告の品質などで掲載順位が決まる仕組みのため、多くの会社が狙う人気のキーワードほど、単価が高くなる傾向があります。
費用をかけ続けないと流入が止まる方法でもあるので、どのキーワードに予算を集中させるかを絞り込んでから始めるのが現実的です。
SNS広告は、FacebookやLinkedInなどのSNS上に広告を表示し、業種・役職・関心などで対象を絞って届ける方法です。
検索を待たずに表示できるため、まだ自社の商材を探していない「潜在層」にも接点をつくれます。
まだ検索されていない新サービスを知ってもらう場面でも使いやすい方法です。
ただし、潜在層はすぐに営業と話したいわけではありません。
広告からいきなり問い合わせを求めるのではなく、資料ダウンロードなどの受け皿とセットで使うのが基本になります。
まずは役に立つ資料と引き換えに連絡先を得て、関心が高まった段階で商談を打診する、という流れを想定しておきましょう。
比較サイト・資料請求サイトは、同じ分野のサービスをまとめて紹介するWebサイトに自社を掲載し、比較検討中の企業に見てもらう方法です。
サイトを訪れる人の多くは、すでに導入を前提に候補を探している段階にあると考えられます。
自社のサイトだけでは出会えなかった企業から、資料請求などの形でリードを得られるのが利点。
比較サイトでは、競合と同じ画面に並べて比べられることが前提になります。
掲載するだけでは選ばれにくいため、導入事例や価格を明示して、比較の判断材料を十分に用意しておくことが欠かせません。
「どんな会社が、どう使って、いくらかかるのか」が一目で分かる掲載内容に整えることが、比較サイトで選ばれる条件です。
「会いに行く」方法は、営業担当が自社から相手に働きかけ、狙った企業に直接接触するタイプです。
接触する相手を自社で選べるため、取引したい企業が決まっている場合に力を発揮します。
その一方で、1社ずつ働きかけるぶん人手と時間がかかり、営業の手を止めると新しい接点も止まるのが弱点。
リード獲得を営業活動で進める場合は、このタイプが中心になります。
このタイプに含まれるのは、次の4つです。
展示会は、業界ごとのイベントにブースを出展し、来場者と名刺を交換することで、短期間に多くのリードを集める方法です。
会場には特定のテーマに関心を持つ人が集まるため、数日のうちに、普段は接点のない企業とも一度に知り合えます。
トゥモローマーケティングの調査(2026年5月、回答者180人)では、発注先をオフラインで知ったと答えた人のうち、展示会・イベントを挙げた割合が48%でした(出典:トゥモローマーケティング調査(PR TIMES))。
オフラインと答えた人に絞った割合で母数が小さいため参考値ではあるものの、対面の接点として展示会が選ばれていることがうかがえます。
注意したいのは、名刺を集めただけでは商談にならない点です。
会期中は名刺の枚数に目が向きがちですが、集めたリードに誰がいつ、どんな内容で連絡するかが決まっていなければ、名刺は手元に積まれたままになります。
出展を決めた段階で、会期後の連絡の担当者と時期、送る資料までを先に決めておきましょう。
決め方は、獲得後の連絡と育成・選別の流れを決めておくで紹介します。
テレアポは電話で、フォーム営業は企業サイトの問い合わせフォームから、狙った企業に直接アプローチする方法です。
取引したい企業のリストさえあれば、相手が自社を探してくれるのを待たずに、こちらから声をかけられます。
ただし、相手がちょうど検討している時期でなければ、話を聞いてもらえずに断られることがほとんどです。
連絡のタイミングを相手の都合に合わせられない以上、断られること自体は避けられません。
大切なのは、断られた企業を「失注」として捨てないこと。
断られた企業もリストに残しておき、役に立つ資料やウェビナーの案内などで、ゆるやかに接点を保ち続けましょう。
この取り組みは育成(リードナーチャリング)と呼ばれ、相手の検討時期が来たときに思い出してもらえれば、一度断られた企業からも商談が生まれる可能性があります。
手紙・DM(ダイレクトメール)は、狙った企業の担当者や決裁者に郵送で案内を送り、物として手元に届く接点をつくる方法です。
メールや広告では届きにくい、オンラインで接点のない相手にもアプローチできるのが特徴といえます。
一方で、1通ごとに印刷代や郵送代がかかり、送り先となる企業名・部署・担当者名をまとめた宛先リストも必要です。
送る数が増えるほど費用もかさむため、取引したい企業を絞り込んでから送るほうが効率的でしょう。
手紙を読んだ人が次の行動に移りやすいよう、QRコードを載せてLP(ランディングページ)や資料ダウンロードのページへ誘導するのが基本の形。
紙で関心を持ってもらい、Webで連絡先を残してもらう流れをつくっておくと、反応を経路別に追いやすくなります。
紹介・パートナー連携は、既存の顧客や取引先、提携先から見込み顧客を紹介してもらう方法です。
紹介者の信頼が前提にあるため、ほかの方法で得たリードよりも成約につながりやすいと考えられます。
同じトゥモローマーケティングの調査では、発注先をオフラインで知ったと答えた人のうち、知人の紹介を挙げた割合が52%にのぼりました(出典:トゥモローマーケティング調査(PR TIMES))。
発注先選びで、身近な人の紹介が今も大きな役割を果たしていることが分かります。
ただし、紹介の件数は紹介者の都合に左右され、自社で増やそうと思っても増やせません。
紹介に頼る状態は、特定の営業担当や人脈に頼った売上が安定しない「営業依存」と同じ弱点です。
紹介を大切にしながらも、それだけに頼らない仕組みをつくる考え方は、「営業の属人化を解消する方法」で解説しています。
BtoBのリード獲得では、どの方法を軸にしても、「見つけてもらう」方法で整えた受け皿が必要です。
ここでいう受け皿とは、見込み顧客が自社について調べたときに見つけられ、判断の材料になる情報のこと。
自社サイトのサービスページや導入事例、資料、外部メディアの掲載記事などがこれにあたります。

「見つけてもらう」方法は、最初に手を付ける方法というより、どの方法を軸に選んでも欠かせない土台です。
その理由は、次の3つに整理できます。
BtoBの買い手は、営業担当と話し始める前の段階で、すでに課題の整理と発注先の候補選びを進めています。
IDEATECHの調査(2026年3月、回答者307人)では、発注先と初めて本格的にやり取りした時点で、「解決すべき課題の明確化」が完了している、または概ね進んでいたと答えた割合が70.4%でした(出典:Web担当者Forum(IDEATECH調査))。
営業が接触したときには、相手の頭の中で「何を解決したいか」がほぼ固まっている状態。
その整理の途中で参考にされた情報を出している会社ほど、候補に入りやすいと考えられます。
営業や広告で接点をつくる前に、課題を調べている人の目に触れる情報を用意しておくことが、候補に残るための前提です。
買い手が最初に情報を集める場所は、検索エンジンから生成AI・AI検索へと移り始めています。
サイバーエージェントの調査(2026年8月、回答者9,278人)では、検索に生成AIを使う人が52.3%と、半数を超えました(出典:サイバーエージェント調査)。
BtoBの購買でも、同じ傾向が表れています。
IDEATECHの調査(2026年8月、IT製品・サービスの選定に関わった502人)によると、購買の各段階のうち「課題の認識・整理」の段階で主に参照した接点は、生成AI・AI検索が36.5%で、検索エンジンの24.9%を上回りました(出典:IDEATECH調査(PR TIMES))。
『これからはじめるAIO AI最適化の教科書』では、こうした行動の変化を「AIで調べて、検索で決める」と表現しています。
方法や選択肢をAIで洗い出し、候補の会社は検索で確かめる、という使い分けです。
AIの回答に参照される情報と、検索で見つかる情報の両方が自社サイトにそろっていなければ、どちらの入口からも候補に入りにくくなると考えられます。
BtoB企業がAI検索で候補に挙がるための対策は、「BtoBのAIO対策」で詳しく紹介しているので、あわせてご覧ください。
導入事例などの判断材料を載せた受け皿は、「見つけてもらう」方法で得たリードだけでなく、広告や展示会で得たリードの検討も支えます。
広告や展示会で自社を知った人も、問い合わせる前に、あらためて検索やAIで自社のことを調べると考えられるためです。
調べた先で信頼できる情報が見つかるかどうかが、問い合わせの決め手になります。
HubSpot Japanの調査(2026年6月、回答者1,573人)では、購買の検討で信頼できる情報として、導入事例を挙げた割合が57.0%にのぼりました(出典:Web担当者Forum(HubSpot Japan調査))。
展示会で名刺を交換した相手が自社サイトを訪れても、導入事例が1件もなければ、検討はそこで止まってしまうかもしれません。
軸にした方法で接点をつくり、受け皿で検討を後押しする。
この2つをそろえて初めて、獲得したリードが問い合わせや商談につながりやすくなります。
受け皿となるサイトの見直し方は、「問い合わせを増やす方法」で詳しく紹介しているので、参考にしてください。
リード獲得の施策は、連絡先を集めた時点で終わりではありません。
集めたリードを商談や受注につなげて初めて、施策に費用をかけた意味が生まれます。
そのために、施策を始める前から押さえておきたいポイントは次の2つです。
施策の良し悪しは、リードの獲得件数ではなく、経路ごとに商談・受注まで追った結果で判断し、予算を配分します。
件数が多くても、商談や受注につながらないリードばかりなら、売上にはほとんど結びつかないからです。
リード獲得の費用対効果を見る指標としては、CPL(Cost Per Lead:リード1件あたりの獲得費用)がよく使われます。
計算式は次のとおりです。
CPL(円/件)=施策費用(円)÷獲得リード数(件)
CPLが低い施策は効率よく見えますが、受注につながらなければ意味がありません。
経路ごとに「リード数→商談数→受注数」を並べ、受注1件あたりにいくらかかったか(施策費用(円)÷受注数(件))まで確かめると、本当に効いている経路が分かります。

経路を正しく把握するには、2つの方法を組み合わせるのが確実です。
1つは、GA4(Googleのアクセス解析ツール)で、問い合わせた人がどのページから訪れたかという流入経路を計測すること。
もう1つは、問い合わせのあった顧客に「どこで自社を知ったか」を直接確認することです。
LUMENOも、GA4での流入経路の計測と顧客への確認を組み合わせて、AI経由の問い合わせかどうかを判定しています。
AIの回答で社名を知った人が、あとから社名で検索して訪れた場合、GA4の上では検索からの流入に見えることがあるからです。
アクセス解析の数字と顧客の声の両方を見ることで、AI検索のような新しい経路の成果も取りこぼさずに数えられます。
AIの回答の中で自社がどれだけ引用されているかを測る考え方は、「AI引用率とは」で詳しく紹介しているので、参考にしてください。
獲得したリードに誰がいつ連絡し、どう育てて、どの段階で営業に渡すかは、施策を始める前に決めておきましょう。
流れが決まっていないと、集めたリードへの連絡が後回しになり、せっかくの接点が放置されやすくなるからです。
展示会の項目で紹介したとおり、会期後の連絡の担当者・時期・送る資料は出展前に決めておきます。
資料ダウンロードやウェビナーで得たリードも同じで、「獲得した翌日に誰がお礼の連絡をするか」まで決めておくのが、対応の漏れを防ぐコツです。
すぐに商談にならないリードは、育成(リードナーチャリング)で関心を高めます。
メールや資料、ウェビナーの案内などで役立つ情報を届け続け、相手の検討時期が来たときに思い出してもらうための取り組みです。
テレアポで断られた企業も、ここで接点を保つ対象になります。
関心が高まったリードは、選別(リードクオリフィケーション)で見極めてから営業に渡すのが基本です。
よく使われるのは、資料のダウンロードや料金ページの閲覧、ウェビナーへの参加といった行動に点数をつけ、合計点が高いリードを優先する「スコアリング」という考え方。
検討度合いの高い相手から順に営業が連絡できるため、限られた人手でも商談につながりやすくなります。
リードの獲得から育成・選別までの流れは、MA(マーケティングオートメーション:メール配信やスコアリングを自動化するツール)やSFA(営業支援システム:商談の進み具合を記録・管理するツール)で仕組み化することも可能です。
ただし、ツールを入れる前に、まずは「誰が・いつ・何をするか」の流れを決めておきましょう。
リードの数が少ないうちは、表計算ソフトで経路や連絡状況を管理するところから始めても十分です。
軸にする方法と補助の方法が決まっても、AI検索という新しい経路は、社内に知見がなく何から手を付けるべきか判断しにくい領域です。
自社だけで手探りしているあいだにも、買い手の情報収集の入口はAIへと移り始めています。
成果まで時間がかかる「見つけてもらう」方法だからこそ、早い段階で正しく始めることが大切。
限られた人手で遠回りを避けたい場合は、AI検索最適化の専門家に任せる選択肢も検討してみてください。
LUMENOの支援は、AI検索最適化を構成する3つの段階を一続きで扱うのが特徴です。
AIに内容を正しく理解してもらうAEO、AIの回答に引用してもらうGEO、AIの学習対象として扱われる状態をめざすLLMOまでを、別々の会社に分けて頼む必要はありません。
最初はLUMENOが記事制作やサイト改善の手を動かし、徐々に社内へ引き継いで、最終的には外部顧問として伴走する形をとっています。
兼任・少人数の会社でも、施策を止めずに社内で回し続けられる体制を一緒につくれるのも、この進め方の利点です。
LUMENOの支援では、AI経由の問い合わせが0件だった状態から成果が出た事例があります。
EPICs株式会社では支援を始めてから4か月で月10件、福祉業界のSaaS企業(社名非公開)では1年で月13件まで、AI経由の問い合わせが増えました。
いずれも、GA4での流入経路の計測と、顧客への認知理由の確認を組み合わせて判定した数字です。
成果が出るまでの期間は会社ごとに異なりますが、計測の仕組みづくりまで含めて支援しているため、効果を確かめながら進められます。
LUMENOが提案の前に行うのが、ChatGPTなどのAIで自社が今どのように扱われているかを可視化する無料AIO診断です。
軸1つと補助1〜2つを選ぶうえでも、AI検索という経路にどれだけ伸びしろがあるかを知っておけば、判断の材料になるでしょう。
まずは、既存顧客がどこで自社を知ったかを確かめ、あわせて自社サイトがAIにどう見られているかを把握することから始めてみてください。
リード獲得の施策とあわせて、問い合わせの受け皿となる自社サイトの中身を見直すことが大切です。
見込み顧客は、広告や展示会で会社を知ったあとも、問い合わせる前にサイトで判断材料を探すと考えられます。
そこでサービス内容や導入事例、料金の考え方が見つからなければ、検討はそこで止まってしまうかもしれません。
HubSpot Japanの調査(2026年6月、回答者1,573人、Web担当者Forum掲載)では、購買の検討で信頼できる情報として、導入事例を挙げた割合が57.0%でした。
集客の数を増やす前に、サービスページ・導入事例・資料・問い合わせフォームが、訪れた人の疑問に答えられているかを確かめてみてください。
詳しくは「問い合わせを増やす方法」で解説しています。
商談や受注につなげる力が特定の担当者に偏り、その人が対応しきれないリードが成果につながらないためです。
リードの数を増やしても、連絡や提案の進め方が人によって違えば、受注できるかどうかは担当者次第になります。
担当者の異動や退職があれば、それまでの成果ごと失われるおそれもあるでしょう。
売上を安定させるには、獲得後に誰がいつ連絡し、どう育てて、どの段階で営業に渡すかという流れを決め、誰が担当しても同じ手順で進められる状態をつくることが欠かせません。
詳しくは「営業の属人化を解消する方法」で解説しています。
検索需要がある商材なら、SEOの土台を整えながらAI検索対策も並行して進めるのが現実的です。
IDEATECHの調査(2026年8月、回答者502人、PR TIMES掲載)では、購買の「課題の認識・整理」の段階で主に参照した接点として、生成AI・AI検索が36.5%、検索エンジンが24.9%でした。
買い手の入口が分かれている以上、どちらか一方だけでは取りこぼしが生まれやすいと考えられます。
一方で、テーマ自体がほとんど検索されていない新しいサービスの場合は、どちらの対策も効きにくい段階です。
まずはキーワードツールで月間検索数を確かめ、需要の有無を把握してから優先順位を決めましょう。
詳しくは「SEOとAIOはどっちを選ぶべきか」で解説しています。
まずは自社が今AIにどう扱われているかを確かめ、そのうえでAIが内容を理解し、引用しやすいページへとサイトを整えていきます。
現状を確かめるには、生成AIに自社の商材カテゴリについて質問し、回答の候補に自社の名前が挙がるかを見る方法が手軽です。
挙がらない場合は、提供している内容を質問と答えの形で明確に書く、導入事例を具体的に示すといった形で、AIが読み取りやすい情報を増やしていきます。
取り組みの成果は、AI経由の問い合わせを計測して確かめることが大切。
AI経由かどうかは、アクセス解析ツールでの流入経路の計測と、問い合わせのあった顧客への「どこで知ったか」の確認を組み合わせると判断しやすくなります。
詳しい手順は「AIO対策の方法」をご覧ください。
許容できるリード獲得単価は、業界の相場ではなく、自社の受注1件あたりに許容できる獲得コストと受注率から逆算して決めます。
計算式は「許容CPL(円/件)=受注1件あたりに許容できる獲得コスト(円/件)×リードからの受注率(%)」です。
受注率はリードのうち受注に至った割合で、計算するときは20%なら0.2のように小数に直して掛けます。
受注1件あたりに許容できる獲得コストは、受注1件で得られる利益などをもとに、自社で上限を決めておく値です。
同じ金額でも、受注率の高い経路と低い経路では許容できる単価が変わるため、経路ごとに受注率を出して計算するのが確実でしょう。
補足:リードの件数や単価だけで判断せず、経路ごとに「リード数→商談数→受注数」を追っておくと、受注率の数字を正しく把握できます。
既存顧客の情報収集の経路とAI検索での見え方を確かめたうえで、必要なリード数を逆算し、軸にする方法1つと補助の方法1〜2つを選んで始めるための手順です。予算も人手も限られる中小・ベンチャー企業でも、自社に合う方法に絞って成果を確かめながら進められるようになります。
最近受注した顧客や問い合わせのあった顧客に、自社を知ったきっかけと、検討中に参考にした情報を聞き取ります。検索・AI・展示会・紹介など、顧客が実際にたどった経路を一覧にすれば、自社の買い手がどこで情報を集めているかが見えてくるはずです。
ChatGPTなどの生成AIに、見込み顧客が実際に聞きそうな会話調の文章で、自社の商材カテゴリについて質問します(例:「中小企業向けの勤怠管理システムでおすすめは?」)。回答の候補に自社の名前が挙がるか、挙がらない場合はどんな会社が挙がっているかを記録しておきましょう。LUMENOも、AIでの引用状況をこの形の質問文で手作業で確認しています。
「必要リード数(件)=受注目標件数(件)÷リードからの受注率(%を小数に直した値)」の式で、目標の達成に必要なリードの数を出します。受注率は、過去のリードのうち受注に至った割合です。ここで出した数字は、施策を社内で提案したり予算を確保したりするときの根拠になります。
サービスページ・導入事例・資料・LP(ランディングページ)・問い合わせフォームを見直し、訪れた人が判断材料を見つけて連絡できる状態にします。どの方法を軸にしても、見込み顧客は問い合わせの前に自社サイトを確かめると考えられるため、施策より先に、または並行して整えておくことが大切です。
「商材」「急ぎ度」「使える人手」の3つの条件と、費用・成果までの期間・止めても残るかの3つの軸から、軸にする方法1つと補助の方法1〜2つを選んで始めます。始めたあとは、経路ごとに「リード数→商談数→受注数」を記録し、受注につながっている経路に予算を寄せていくのが基本です。
5ステップを進めるときは、次の点でつまずきやすくなります。
5ステップを終えると、自社の買い手の情報収集の経路とAI検索での見え方を踏まえて、軸にする方法と補助の方法が決まり、必要なリード数を根拠に施策を始められる状態になります。
経路別に商談・受注まで追うことで、効果の出ている方法に予算を寄せながら、営業に依存しないリード獲得の仕組みを育てていくことも可能です。
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